インフルエンサーの滝沢ガレソさんをご存じでしょうか。
滝沢ガレソさんと大手芸能事務所が揉めているニュースがあったので、気になって調べてみました。
そこで今回は、
- 滝沢ガレソの不倫デマ報道にアミューズが怒った？
- 今後の事務所（アミューズ）の対応は？
これらについて迫っていきたいと思います。
それでは早速本題にはいっていきましょう。
滝沢ガレソの不倫デマ報道にアミューズが怒った？
星野源さんが所属する芸能事務所アミューズが、星野さんに関する不倫の噂に対して、強い態度で対応することを明らかになったことが話題になっています。
この問題は、2024年5月に有名インフルエンサーの滝沢ガレソさんが、星野源さんをほのめかす形で不倫疑惑をSNSに投稿したことから始まりました。
滝沢ガレソってだれ？
滝沢ガレソさんは、暴露系インフルエンサーとして知られていて、X（旧Twitter）で280万人以上のフォロワーを持つ人気のある人物です。
ガレソさんの人気の理由は、週刊誌よりも手軽にゴシップをSNSで伝えるスタイルにあります。
特に読者が気になる話題をわかりやすく、そして軽いタッチで紹介しているため、多くの人が彼の投稿に注目しています。
また、X（旧Twitter）では双方向のコミュニケーションができる特性を生かして、忖度（そんたく）なく自由に意見をいえることが人気の理由のひとつです。
しかし、今回問題となったのは、ガレソさんがタレコミを信用して情報を拡散したことが問題になってしまいました。
新聞や週刊誌は裏付けをとって情報を掲載しますが、ＳＮＳ上では信頼できる証拠がない情報でも載せてしまうケースがあり、これが問題となりました。
このことで芸能事務所の怒りを買い、投稿の削除依頼にまで発展しました。
SNS上での削除依頼は通常は水面下で行われますが、アミューズは滝沢ガレソさんの影響力や、今回の情報は誹謗中傷にあたるとして、公に発表した可能性が高いのではないでしょうか。
噂になったNHKアナウンサーは誰？
滝沢ガレソさんの投稿では、「超有名女優と共演し結婚した男性歌手が、NHKのアナウンサーと不倫し、事務所が10億円を支払って報道をもみ消した」という内容が含まれていました。
この投稿を多くの人が星野源さんを指していると捉え、大きな話題になりましたが、星野源さんはこれをきっぱりと否定しています。
星野源さんの噂になったNHKアナウンサーは、林田理沙さんといわれています。
NHKeテレで放送された、「星野源のおんがくこうろん」で星野さんと林田さんは共演していました。
二人が共演以外で交際をしていたかについて調べてみましたが、信ぴょう性のある情報はありませんでした。
また、なぜ林田さんが星野さんの不倫の対象になったのか、結婚している星野さんが標的になったのかは疑問が残ります。
今後の事務所（アミューズ）の対応は？
滝沢ガレソさんの不適切投稿に対して、アミューズは公式に今回の件について言及しています。
滝沢ガレソさんはＸに投稿した不適切投稿をすでに削除しましたが、この件に対してアミューズの法務部は厳しい態度を示しています。
最近の日本の芸能界では、SNSでの嘘の情報や誹謗中傷に対して、法的な対応を強化したり危機に備える体制を整えることが進められています。
アミューズの今回の行動は、この流れの中で、所属タレントの名誉を守るために積極的に動いた例として注目されています。
アミューズの措置を受けて滝沢ガレソの反応は？
アミューズの措置を受けて滝沢ガレソさんは自身のX（旧Twitter）で、謝罪投稿をおこなっています。
事務所（アミューズ）が受けた損害のわりには、あまりにも質素な反応にコメント欄は「ろくに裏取りもせずに投稿することはおかしい」や「これで謝罪になるの」といった批判的なコメントが多く見受けられました。
また、「謝罪しない週刊誌よりはマシ」という擁護するようなコメントも一部ありました。
まとめ
今回は、滝沢ガレソさんの不倫デマ報道に対するアミューズの対応や、今後の事務所の動きについて調べました。
星野源さんが所属するアミューズが、不倫の噂に対して強い態度を示したことが注目されています。
この問題は、滝沢ガレソさんが2024年5月に星野源さんをほのめかす形で、不倫疑惑をSNSに投稿したことがきっかけです。
滝沢ガレソさんの投稿には、NHKのアナウンサーと不倫をし、事務所が10億円を払って報道をもみ消したとする内容が含まれており、星野源さんと林田理沙さんの名前が噂の中心に挙がりました。
これに対して、アミューズは迅速に公式な声明を発表し、滝沢ガレソさんも後に謝罪しましたが、彼の謝罪に対しては「十分ではない」という批判の声が多く見られています。
SNSでは、「裏取りもせず投稿するのはおかしい」といった厳しい意見が寄せられる一方で、「週刊誌よりはマシだ」と擁護する声も一部見られました。
今回の件は、SNS上でのデマや誤情報の拡散がどれほど大きな影響を与えるかを改めて示した例であり、今後も事務所がどのように対応していくかが注目されるでしょう。
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